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企業に効果があるファックスを使ったダイレクトメール

 対法人用として効果を上げやすいダイレクトメール

 

 宣伝として効果を上げることができる方法に、ダイレクトメールがあります。いくつかの方法がありますが、郵送するというのが一般的に知られている方法でしょう。しかし、これは個人に対して効果を上げることができる方法で、法人にはあまり効果がありません。意外と費用がかかるところも問題でしょう。送料が発生するうえ、印刷物も作らなければいけません。こうしたデメリットがあるため、法人に対しては他の方法をとらなければいけません。

 

 対法人用として効果があるのはファックス型でしょう。ファックス型のダイレクトメールは、広告宣伝をファックスによって行うことが特徴です。当然印刷代もかかりませんし、ハガキや封筒を郵送する必要もありません。送料が全く必要ないことから、非常に有効な手段として使われています。必要になるのは、最初の原稿の作成代と通信費のみで済むのですから、かなりの低コストであることがわかるでしょう。非常に費用対効果の高い宣伝方法であることがポイントです。

 

 封筒で送ると、開けてもらわなければ中身を見てもらうことができません。中身を見てもらわなければ効果を上げることができないのですから、これはとても重要なポイントになるでしょう。ですが、実際に開けてくれる人はかなりの少数です。これを開封率と呼びますが、いかにしてこれを上げるのかがポイントになってきます。ところが、ファックス型のダイレクトメールでは、開封率は100%です。なぜかといえば、届いた時点で内容を見てもらえるからです。このような点からもファックス型のダイレクトメールは有効であるといえるでしょう。

 

 

ファックス番号がわかれば送ることができる

 ファックス型のダイレクトメールの場合、ファックス番号がわかれば送れるというところも重要なポイントです。郵送の場合、住所を調べる必要があるので、とても大変です。送る場所にファックスがなければ意味がありませんが、企業を相手にするのであれば、まず問題はないでしょう。名刺でも情報をつかむことができますし、名簿があれば送り先を作成していくことができるようになります。

 

 このようにファックス型は非常に便利な方法ではありますが、どうしても書き込みすぎてしまうということもあるでしょう。写真を載せたりすると、トナーやインクを大量に消費するために、嫌われるメールの対象となります。カラーで送りたいときもあるでしょうが、基本として白黒で送ることになります。切り口などを間違うと、まったく反応が来ないことも出てくるのですから注意が必要です。特に原稿を読む人間を明確にして、読みやすい原稿になるように気をつけましょう。書き出しといったところから意識していかなければ、効果をあげることはできないでしょう。何を読んでもらうのか、瞬時に判断できる原稿にすることが必要です。そのためには、キャッチコピーも一瞬で判断できるようにしなければいけません。対象者が少なくなるような商品にも向いていません。送り先を探すのに手間取ることもあって、効果を発揮することができないからです。

 

 ファックス型は、まだそこまでメジャーといわれる方法ではありません。そこまで多くの企業が使っているわけではないからです。ですが、費用対効果は絶大であり、レスポンスの早さも魅力的です。郵送の場合には、レスポンスまで1カ月以上かかることも珍しくないでしょう。原稿さえ用意することができれば、すぐにでも始めることができるため準備の早さも圧倒的です。

 

デメリットは生かすことがポイント

 便利なダイレクトメールになることは間違いありませんが、デメリットを知って生かしていかなければいけません。何にでも万能というわけではありませんので、うまく活用するべきです。

 

 まずデメリットの一つとして、ファックスを利用するため、A4用紙1枚分に収まる原稿しか使えないことが挙げられます。この中でうまくキャッチフレーズを入れ込んでいくことになるため、文字数は限られてしまいます。もちろん白黒ですので、カラーで興味を惹くこともできません。カラーだと受け取った側からクレームをいただくこともあるからです。インクや紙を消費させてしまうのですから、当たり前のことでしょう。

 

 しかし、原稿の大きさが限定されるとしても、初めからそれに収まるようにコントロールできれば問題ありません。白黒であっても、注目してもらえるポイントをしっかりと押さえておけば、その点だけを強調して文章を簡潔にすることができます。写真など細かいものも限定していけば、インクやトナーの消費も下げることができるでしょう。そうなれば、クレームも少なくすることができます。

 

 こうしたデメリットがあったとしても、十分に有効な手段であることには変わりがありません。費用対効果も高いのですから、法人用ということでは使いやすい宣伝であることは間違いないでしょう。