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Vol.17 ターゲットリストについて考える

2016/09/21

こんにちわ、澤本です。

Vol.3のブログで、

「効果を上げるために大事なこと。それはターゲットをシャープにすることです。
ただ闇雲に抽出したターゲットリストに送っても効果は上がりません。」

と書かせていただきました。 (Vol.3 DMの反応数を「あと10件増やす!」3つのポイント)

DM施策を実施するためには「対象(ターゲット)」を明らかにする必要があります。
なぜならば「誰に送るか?」によって施策の方向性やテーマを変える必要があるからです。
それに応じて反応は変化します。

にもかかわらず、しっかり「対象(ターゲット)」を検討する方が多くないのも事実です。


そこで今日は、ターゲットリスト検討における一つの方法をご紹介させていただきます。


それは、「外部リストの活用」という観点です。

自社で管理しているリスト、いわば「ハウスリスト」における運用は
一定の反応を見込めることも有り、非常に重要な施策です。
しかし、一方で鮮度が落ち枯渇してくると言った懸念は払拭できません。

そこで登場するのが「外部リスト」です。

これを活用する時、前提として考えるべきことは、
・(受け手は)見知らぬ企業からDMが送られてくる
・興味を持っていただける可能性が高い所を絞り込んで送る
ということです。

上記を踏まえた、一般的なメリット、デメリットは以下です。

【メリット】
・ハウスリストに比べ数多く送ることができる
・属性(業種、企業規模、住所、電話番号等)から、「対象(ターゲット)」を絞り込める
・名簿リストのメンテナンスやクリーニングが定期的になされている

【デメリット】
・リスト入手の為の費用を工面する必要がある
・ハウスリストに比べて反応率(レスポンス率)が低い場合が多い

昨今の情報漏えい事件の報道等により、ますます情報保護の意識向が高まっています。

個人情報保護法に則った名簿取扱企業から法人リスト情報などを
購入すること自体に違法性はありませんが、企業の内規により禁止されている場合
もありますので、一度社内確認をした上で是非検討してみてください。

貴社に合わせたニッチなターゲットリストもご紹介可能ですので、
お気軽にお問い合わせください。