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インサイドセールスを強化、精度の高いリードを生成し、
超大型のアップセルも実現

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インサイドセールスによる商談獲得ソリューション
キーワード
費用対効果


お客様のご紹介

(株)Jストリーム様

設  立 1997年5月
資 本 金 21億8237万円 (2016年3月末現在)
本社所在地 東京都港区芝二丁目5-6 芝256スクエアビル6階
事業内容 コンテンツ配信サービスの提供、コンテンツ企画/事業化サポート、サイトおよびコンテンツの制作/開発/運用サポート etc.
ホームページ https://www.stream.co.jp/

目次

導入の背景

営業担当者が“素のリスト”に
直接電話をかけている今の現状を改善したい

株式会社Jストリーム
営業本部 プラットフォームサービス推進部長
小室賢一氏


 Jストリームは、1979年5月に創業し、企業の動画活用における企画、制作、配信を支援してきた。

2012年9月から同社が提供を開始した動画配信プラットフォーム「J-Stream Equipmedia」(以下Equipmedia)は2016年7月時点で累計導入数1000アカウントを達成。これは企業向けの動画配信プラットフォームとしては国内最大級の規模だ。企業の利用シーンに応じてStandard、Live、Marketingという3タイプのエディションが用意されており、様々な業種の企業や組織におけるプロモーション活動、商品説明、あるいは従業員教育や販売チャネル向けの情報提供など、多くの場面で活用されている。

同社ではこれまで、見込み客(=リード)の獲得を目的として、社外のテレマーケティング会社を利用してきた。その背景について、営業本部 プラットフォームサービス推進部長の小室賢一氏は、次のように説明する。

「やはり営業活動の効率化を図りたかったというのが、大きな理由です。また営業担当者の採用も行っていましたが、実際の入社までにはタイムラグがあり、戦力として動いてもらえるようになるまでにも時間がかかります。そうした課題を解決するための方法として着目したのが、社外のテレマーケティングサービスの利用でした」(小室氏)。

当時同社では、マーケティング部門が社外イベントや社内セミナーで集めた名刺情報や、Webサイトからの資料請求者のリストを営業部門に渡し、営業部門ではそれをそのまま個々の営業担当者に割り振っていた。マーケティング部門の業務はリード獲得までで、受け取ったリストに対して電話をかけるのは、営業担当者自身が行っていたのである。1つのイベントへの出展で多い時には1000枚の名刺情報が集まり、それらが東京と大阪を併せて40~50名いる営業担当者に振り分けられることになる。

「しかし営業担当者は、何の精査もされていない“素のリスト”に電話をかけることになるので、時間が取られる割にアポイントに結び付かない、あるいはとりあえず訪問はしたものの、単に情報が欲しかっただけという事態が度々発生していました。そうした状況が続けば、営業担当者は今抱えている案件に注力しがちになり、受け取ったリストがなおざりになってしまいます。人によって、リストへの対応にも濃淡が出てくる。まずはそうした課題を解決したいと考えたのです」(小室氏)





 
 


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Jストリーム様がインサイドセールスにおける課題をどのように解決し、成功へと導いたのか。
導入前の課題、導入後の効果、今後の展開などをまとめました。事例ダウンロードはこちらから。


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