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【ユナイテッドアローズ様】店舗の裁量とモチベーションを保ち、VMDのクオリティ向上に成功

お客様のご紹介

2015/04/15

  (株)ユナイテッドアローズ様


設  立 1989年10月
資 本 金 30億30百万円
代 表 者 代表取締役 社長執行役員 竹田 光広
店 舗 数 242店舗 (2015年3月末現在)
ホームページ http://www.united-arrows.co.jp/

目次

導入の背景

情報量の増加とコミュニケーションツールの多様化で店舗の事務作業が増大

 株式会社ヒューマンフォーラムは、若年層をターゲットにしたセレクトショップを全国に30店舗展開。創業地である京都や原宿などのエリアで成功し、着実な成長を遂げてきたものの、リーマン・ショック以降の景気後退や少子化の影響を受けて、この数年間は業績が伸び悩んでいた。社長を務める岩崎氏は、「何とか業績を伸ばそうと努力を重ねた結果、施策が増えて業務量が増大し、小売業の本質である『お客さまのための仕事』に力を入れられない状況になっていた」と社内状況を振り返る。

その問題を解決すべく、システム部が乗り出す。最も問題視したのが『社内コミュニケーション』だ。同社では、本部から毎週各店舗に送られる店内レイアウト変更などの作業指示が、目的や伝達スピードに応じてメールやFacebook、LINEで発信されていた。しかしツールが多様化するにつれて、店舗側はどの情報がどのツールから送られてきたのか把握することが難しくなり、対応モレやヒューマンエラーが数多く見られるようになっていた。システム部をリードする江口氏は、「トレンドを発信する会社だからこそ、作業スピードは命。その鍵を握るのがITでありコミュニケーションツールです。数あるシステムの中でも、現場にフィットしたものを模索していました」と語る。

 

導入の効果

全国の店舗ビジュアル事例が共有され、自然とノウハウが伝播

 より効率的なツールを模索していたところ、出会ったのが「売場ノート」だ。売場ノートはiOS対応のアプリで、iPadなどのモバイルデバイスで売場写真を簡単・スピーディーにアップロードし、共有できることが大きな特徴だ。
VMD担当の神之薗氏は、導入の理由をこう説明する。「まず、既存のITインフラを活用し、気軽に導入できるところに関心を持ちました。2カ月間のトライアルで、実際に運用して検討することにしました」。
試験運用から1カ月後、ユーザーに対してアンケートをとったところ、8割以上が高評価をつけるという結果に。確かな手応えを得て本格導入に至った。


売場ノートが導入されて以来、本部のビジュアル指示に対してつくられた売場写真が各店舗から続々とアップされるようになる。他店舗の売場写真を店舗スタッフが閲覧できるようになったことによって、参考にできる事例が増え、売上数字以外の尺度で良し悪しの判断ができるようになる。結果として、より魅力的な売場づくりができるようになった。
「サポートは主に電話を通じて行っていますが、リアルタイムに売場状況を確認できるようになり、実際の写真を見ながら具体的なアドバイスができるようになりました。本部側も、売場ノートに蓄積されたビジュアル事例を見ながら商品調達の話し合いができるようになるなど、会議の内容が濃くなったように感じますね」と神之薗氏は語る。
売場ノートが、本部と店舗の目線合わせにつながっているそうだ。

 

店舗の声

他店舗の事例を参考に、画一的な売場づくりから脱却 本部とのコミュニケーションも円滑に

売場ノート導入前は、どうしても売場の構成がワンパターンになりがちだった。また、実現した売場の可否を電話で本部に確認するも、言葉だけではうまく説明できないという悩みもあった。
「売場ノートで他店舗のビジュアル事例を確認できるようになり、そこで見たアイデアを採り入れたり、新しいアイデアが湧いたりするようになりました。電話による確認や会議においても、売場写真を見せながら説明できるようになったことは大きいですね」と、丸の内店の販売スタッフ清水氏は言う。
「売場ノートは、まさに売場づくりの『相棒』です。毎年事例を蓄積していくことで、今後は前年度の結果を踏まえて計画できるようになることを期待しています」。

 

今後の展望

人材の入れ替わりもある中で、店舗ビジュアルという視覚的な情報を蓄積・閲覧できるようになったことは、ノウハウを残すという点でも役立っている。
VMDの神之薗氏は、売場ノートはまさに「ノート」だと言う。「ノートをとるのが苦手な人が、良いノートを借りてテストで高得点を狙うように、情報やアイデアの貸し借りによって全体のレベルが上がっていく良さがありますね。今後は、入力する情報をブラッシュアップしながら、さらに有効なツールにしていきたいと考えています」。

現在は特定のブランドのVMD確認用途のみで利用しているが、今後はほかの部門でも売場ノートを活用していくことで、より本部と店舗の目線が合った事業運営を実現できるのではないかと可能性を感じているそうだ。