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【トリンプ・インターナショナル・ジャパン様】氾濫する情報の整理・共有で接客時間を創出、より良い売場づくりを実現

お客様のご紹介

2015/04/15

  トリンプ・インターナショナル・ジャパン(株)様


設  立 1964年10月
資 本 金 1億円
代 表 者 代表取締役 土居健人
店 舗 数 280店舗(2015年7月現在)
ホームページ http://jp.triumph.com/

目次

導入の背景

ビジネスの実行現場「店舗」とのスムーズな連携を模索


 トリンプ・インターナショナル・ジャパン株式会社様の主力業態「AMO'S STYLE by Triumph」は、以前は10代後半~20代をターゲットにしていたが、今後は20~30代へのプロモーションを展開。より販売を強化するために、本部と店舗の効率的な連携の見直しを図った。

かつて本部から店舗への情報ツールは、メールだった。しかし、情報は年々増大するとともに内容が具体的でなかったり、わかりづらい指示が飛び交い、店舗は判断に迷うこともしばしば。「店舗というのは直接お客様と接する、ビジネスを実行する大切な場所。本部からの情報を正確に効率よく伝えなければ、サービス向上および販売強化におけるPDCAは実現できません。」とリテール統括部 店舗運営部 部長の田村氏は振り返る。

マーケティング本部の天羽氏は「ネクスウェイ担当者が細かいヒアリングを行い、弊社の問題点・解決策を具体的に提案してくれたことが導入理由のひとつです。」と話す。
さらに天羽氏は「できるだけ使いやすく設定し、情報ツールが変わっても店舗の負担を最小限にすることが第一」とし、細かいルールやフォーマットを策定。店舗に情報を送る本部側の理解を求め、説明・指導を行った。

 

導入の効果

承認機能を活用し、必要な情報だけを的確に伝達・共有

 店舗matic導入以前、本部から店舗へのメールは統一性がなく、個人差があり、不要な文言や内容も見受けられた。そこで店舗maticによる本部から店舗へのお知らせ発信方法のルールを周知、徹底させるとともに承認機能を活用。承認機能というのは、お知らせ内容を第三者がチェックでき、不要と判断した場合は送信を中止するほか、文案の修正もできる。これにより、必要な情報のみをできるだけわかりやすい形式で送信することが可能になった。

導入以来、この承認機能は現在も活用しており、情報の簡潔化に役立っている。また「今まではメールを送りっぱなしだったり、送信後にいちいち電話して確認していたこともありましたが、今では店舗側の未読・既読がわかりますし、実行したのかどうかが把握できるのでおたがいに手間が減りました。」と田村氏。

この機能を活用することで、たとえば組織の改編時や新人が入った際にも送信内容が異なることはなく標準化が図れる。なお他のお知らせを参照できるので、より良い部分は見本にして改善できるというメリットもある。 さらに、営業はメール内容について店舗からの問い合わせがなくなったため、デベロッパー交渉や売場チェック、確認、指導など重要な仕事に時間をさけるようになった。

また、店舗側も店舗maticのインターフェースはわかりやすく、シンプルでマニュアルがなくても直感的に操作ができると好評。情報伝達・共有の効率が高まった分、本来の業務である販売に時間を費やせる、という。

 

店舗の声

PCの前にいる時間が約半分になり、サービス向上に注力

 「店舗matic導入前は、毎日本部からたくさんのメールが送られてきて大変でした。当店に関係のあるものもないものも一緒に流れてきていましたから。どれが関係ないか把握しづらいので、とりあえず読んでおこうという感じで。それでも当店に関係があることなのかどうかわからないときは担当営業に電話して確認していました。」とTRIUMPH三井アウトレットパーク幕張店 店長の横濱氏。
「売場ノートで他店舗のビジュアル事例を確認できるようになり、そこで見たアイデアを採り入れたり、新しいアイデアが湧いたりするようになりました。電話による確認や会議においても、売場写真を見せながら説明できるようになったことは大きいですね」と、丸の内店の販売スタッフ清水氏は言う。
店舗matic導入後は、関係のないお知らせは読まなくてすむのでムダな時間はなくなった。また、もう一度お知らせ内容を確認したいときの「検索機能」や、わからないことを質問できる「コメント欄」、スケジュール管理しやすい「カレンダー」などがとても役に立つと評価する。
店舗matic導入前と比較して、PCの前にいる時間が約半分になり、その分接客や店内作業に費やせるのでサービス向上につながっているという。

 

導入効果<まとめ>

効率的なお知らせ配信により、本部・店舗双方のコミュニケーションロスを排除

 店舗のお知らせ未読/既読、スケジュール、ToDoの明確化


PC作業時間が約半分に

 本来の業務遂行時間が増え、サービス向上、魅力的な売場づくりに貢献

 

今後の展望

全体アンケートによると1店舗あたり月間6時間強の時間が創出できたという結果になった。

「旧態依然とした時間のロスやムダな作業を排除し、スタッフそれぞれが本来の業務を遂行することで、お客様に喜んでいただける魅力ある売場をつくることができます。」と田村氏は語る。
店舗maticの導入によって創出できた時間で、営業はよりクオリティの高い売場づくりに、店舗側は接客時間が増えサービス向上に注力できるようになった。今後も女性たちをいっそう魅了していくことだろう。